車検には何が必要なの?

車検に必要なのは、車検証、納税証明書、自賠責保険証と認印です。

車検に通す時には、さまざまな書類が必要となります。これらの書類がないと、車検を受けることができません。

まず、下記の書類があるかどうかを確認してください。

  • 車検証
  • 納税証明書
  • 自賠責保険証

また、車検でご来店の際はお客様(車両の登録名義人様)の印鑑(認印)をお持ち下さい。

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メーカーと車種を選ぶだけで、およその費用がわかります。
お車の状態により費用は変動しますので、正確なお見積りをご希望の方は、
店舗にてお車の状態を確認させていただく無料見積りをご予約ください。

  • メーカー
  • 車種
A.車検基本料 *1
B.検査料
I合計(A+B)
法定費用 C.自賠責保険(24ヶ月)
D.重量税 *2
E.印紙代
Ⅱ合計(C+D+E)
車検総合費用(Ⅰ+Ⅱ)
  • 代表的なグレードの価格を表示しています。グレード、装備などにより重量区分が異なる車種があります。詳しくは車検証で重量をご確認ください。(*1)
  • 点検の結果、(分解)整備の必要が生じた場合は、事前にお客様に整備内容および料金の説明を申し上げ、ご承諾のもと、別途規定の整備料金を申し受ける場合がございます。
  • 価格表は、消費税8%の税込価格です。
  • ミニバン、ワンボックス、RV車は別途3,240円が加算されます。
  • ダブルタイヤ車並びに、キャンピングカー、事業用車両は別途5,400円が加算されます。
  • エコカー減税対象車、初度登録より13年または18年を超える車両の重量税は担当者にお問い合わせください。(*2)
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自動車検査証(車検証)

 

車を運行するための必要事項が記載されており、車の身分証明書ともいえる大切な書類です。
自動車検査証は常に車に備えつけていなければなりません。
紛失した場合はナンバーと同じ所轄の車検場(陸運支局または自動車検査登録事務所)に行き、再発行の手続きをしてください。
また引越しをした場合は、必ず変更登録を管轄の陸運事務所で行いましょう。

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納税証明書

 

自動車税とは原則として、4月1日現在の車の所有者に課税される税金の事です。ローンで購入した場合など、所有権がディーラー等にある場合には、課税対象は買い主である使用者になります。
5月末日までに金融機関で納税を済ませた場合、その時受け取った半券が納税証明書となりますので車検証と一緒に大事に保管しておきましょう。紛失した場合は管轄の都道府県の税事務所で再発行を受けます。

※2015年度より納税証明が電子化されて継続車検の申請時には提示の必要がなくなりました。
但し、納付する金融機関によってはデータシステムの反映までに時間がかかる場合があるので、車検館では車検を受ける場合には納税証明書をご持参いただくようにお願いをしております。
特にクレジットカードでの納付をされた場合は、システムへの反映に4週間ほどかかる場合があるといわれております。車検満了日が近い場合はご注意をいただきますよう、お願いを致します。
5月末までであればまだ前年度のものが有効なので、お手元にございましたらお持ちいただきたいと思いますが、もしお手元に無い場合は店舗スタッフにお申し出いただければ、再発行せずに申請の対応をさせていただきます。

※半券には「車検用」または「継続検査用」という但し書きがある方をご用意下さい。(「領収証」となっている半券では車検は受けられませんのでご注意下さい)

※軽自動車の場合は管轄の市区町村での扱いになります。役所や出張所で発行してもらうことになります。

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自賠責保険証

 

クルマ購入時に必ず加入する「自賠責保険=強制保険」のことです。任意保険と勘違いされている方もいるようなので注意しましょう。
紛失した場合は、契約している保険代理店で事前に再発行を受けて下さい(再発行には数日かかる場合がございますので、ご注意をお願いいたします)。

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その他、備え付けが義務づけられているもの

定期点検整備記録簿

前回の車検の状況や、検査前の点検結果を記入する用紙です。車検の際には、特に必要ではありませんが、次回の車検まで車に備え付けておく義務があります。(整備手帳とも呼ばれているものです。)

※道路運送車両法では、車検証はクルマに備え付けておくものと規定されています。クルマ関連の書類は、一式全部グローブボックスに入れておくのがよいでしょう。
なお、紛失した場合は、指定の場所で再発行を受けてください。

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まとめ

車検を受ける際に必要な書類は、
・車検証
・納税証明書
・自賠責保険証
・認印

の4つ!
その他にも、「定期点検整備記録簿」も車に備え付けられている必要があります。

 

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