定期的に車検を受ける時期がやってきますが、何を準備すればよいのか不安を感じることはないでしょうか。
車検は基本的に2年に1度なので、前回の車検時に何を準備したのか忘れてしまっても無理ないことです。
この記事では車検のときに準備するものについて解説しています。
必要となるものを確認し、車検当日に慌てることがないよう、事前に準備しておきましょう。
目次
車検の時に必要なもの
それでは車検時に必要なものについて解説します。
なかには場合によって必要となるものもあるので、自分の状況に当てはめて確認しておきましょう。
車検に必要な4つのもの
これから解説する4点は、車検の時に必須であることが多いので、あらかじめ確認しておきましょう。
自動車検査証（車検証）
自動車検査証（車検証）は、車についての情報が記載された書類です。
車の所有者および使用者の名前、車の種類や重量、車体番号といった情報が記載されています。
車を購入すれば納車時に渡され、車検を更新した場合は1週間程度で新しい車検証原本が届きます。
運転する際は携帯しなければならない書類であるため、通常はグローブボックスに入れるなど、車内で保管しているでしょう。
普段、目にする機会がないので、車検直前になって「どこにしまってあるか分からない」とならないよう確認しておきます。
もし、車検証が見つからなかった場合は、運輸局で再発行しましょう。
自動車損害賠償責任保険証明書
自動車損害保険責任保険証明書は、自賠責保険への加入を証明する書類です。
自賠責保険は車の所有者に対して加入が義務づけられている強制保険であり、この保険証も運転中は携帯しなければなりません。
自動車損害賠償責任保険証明書も、車検証とともに車内に保管していることが多いでしょう。
車検証の確認をする際、一緒に見ておき、見つからないようであれば再発行手続きを取ります。
再発行の際は、加入している保険会社に依頼しますが、ディーラーや自動車販売店経由で契約していた場合は、どこの保険会社なのか不明なケースもあるでしょう。
そのときは車を購入したディーラーや自動車販売店に確認を取ります。
自動車納税証明書・軽自動車税証明書
車検は自動車税の未納・滞納がある状態では受けられません。
自動車税を支払った証明として、最新の納税証明書が必要となります。
自動車税は毎年4月1日時点で車を所有している人が支払い対象となり、5月頃に納税通知書が届きます。
金融機関やコンビニなどで支払うと、納税証明書が発行されるので車検を受けるときのため保管しておきましょう。
ただし、自動車納税証明書は2015年から電子化しているため、条件次第で不要になります。
- 継続車検である
- 自動車税の未納・滞納がない
- 納付から3週間以上経過している
- 住んでいる地域の自治体が納税確認の電子化に対応している
以上の条件を満たすのであれば、データで確認可能なため、自動車納税証明書を持っていく必要はありません。
自動車税を納めてから日が経っていない場合や、自治体が電子化に対応していない場合は、自動車税納税証明書を用意しておきましょう。
なお、軽自動車税証明書については電子化されていないので、軽自動車の車検では証明書が必要です。
もし、自動車納税証明書および軽自動車税証明書を紛失しているようであれば、再発行します。
自動車税の場合は自動車税管理事務所や都道府県の税事務所が、軽自動車税の場合は市税事務所や区役所が、手続き場所となります。
印鑑（認印）
1998年より、車の使用者が自筆で住所氏名を書いた場合は、車検時の印鑑は不要となりました。
しかし、車検時に提出する「継続検査申請書」の使用者欄をパソコンで入力した場合は、印鑑が必要です。
また、車検代行などに依頼する場合も、印鑑の押印を求められることがあるので、必要であるか確認しておきましょう。
なお、車検時に印鑑を持っていく場合、朱肉を使わずに押せる浸透印（シャチハタ）は不適切です。
ゴム製の浸透印に使われているインクでは長期の書類保管に向かず、ゴムでできた判の陰影は押し方によって変化します。
実印を用意する必要はありませんが、硬質な素材でできた印鑑を用意しましょう。
場合によって必要なもの
次に紹介する2点は、車検の際、場合によって必要となります。
ロックナットアダプター
ホイール盗難防止のため、ロックナットを取り付けている場合は、ロックナットアダプターが必要になる場合があります。
車検時の整備でホイールを外すのであれば、専用のロックナットアダプターでないと取り外しができません。
もし、なくしたのであれば、ロックナットを購入した販売店やディーラーなどに相談し、同じものが手に入らないか確認しましょう。
任意保険の証券
車検の際、任意保険の証券を求められる場合があります。
任意加入の自動車保険に入っているのであれば、提示できるよう準備しておきましょう。
これは任意保険の加入状況を確認し、保険営業する目的もありますが、任意保険に入っているならどのような保険内容になっているかを確認する意味もあります。
車検期間中に提供される代車は、レンタカーとは異なり、車両保険に入っていないケースがあります。
万が一、代車が車両保険に入っておらず、事故によって損傷させた場合、使用者に修理費を請求される可能性もあります。
そんなとき、任意保険の他車運転特約があれば、代車での事故も補償されます。
代車での事故発生時は誰が費用負担するのか、保険が適用されるのかといった説明と確認のため、任意保険の証券が必要になる場合があるのです。
ユーザー車検で必要なもの
ディーラーや車検代行に車を預けるのではなく、所有者自身が車を持ち込んで車検を受けるユーザー車検では、通常の車検に加えて必要なものがあります。
当日、運輸局で手に入るものもありますが、事前準備が必要なものもあるので、ユーザー車検を受けるなら確認しておきましょう。
運輸局で手に入る3つの書類
運輸局では車検当日、次に紹介する3つの書類が配布されます。
自動車検査票
自動車検査表は、車検の検査結果を記録する用紙です。
車検を受けるときに渡されるので、必要事項を記入し、車検に臨みましょう。
自動車検査表には車の登録番号や型式といった情報を記入しますが、車検証に記載されている内容なので確認しながら書き込みます。
車の各部位の動作や整備状態が検査され、各検査で合格と判定されれば、自動車検査票に合格印を印字されます。
すべての検査に合格すると、新しい車検証が受け取れます。
自動車重量税納付書
車の重量に応じて課せられる自動車重量税は、購入時と車検時に支払います。
運輸局で受け取り、必要事項を記入しましょう。こちらも車検証に記載されている内容を確認しながら書き込みます。
窓口で自動車重量税分の印紙を購入し、用紙に貼り付けて提出すれば納付完了です。
なお、重量税の税額は、国土交通省の「次回自動車重量税額照会サービス」にて確認できます。
自動車重量税を収めるための印紙は、当日現金で購入することになるので、必要な金額を用意しておきましょう。
継続検査申請書
継続検査申請書の正式名称は専用3号様式といい、新しい車検証を発行するために必要なOCR用紙です。
無事車検に合格したら、運輸局に継続検査申請書を提出し、専用機器に読み込ませると新しい車検証が発行されます。
この書式は国土交通省のホームページでも印刷用データが配布されており、自宅で出力したものに書いて持ち込むことも可能です。
しかし、インクジェットプリンターでの印刷は不可となっているため、多くの家庭では印刷できないでしょう。
当日、運輸局で渡されるものを使うほうが確実です。
前もって用意するもの
定期点検整備記録簿は、12ヶ月法定点検や24ヶ月法定点検の結果を記録する用紙であり、車検時には定期的な点検整備がされているかを確認されます。
そのため、車検当日になって手にするのではなく、車を購入したときに渡される定期点検整備記録簿へ、事前に記録しておく必要があります。
点検整備は、車について知識ある人なら、自分で行うことも可能です。
しかし、多くの人にとっては専門的な内容であるため、整備工場などに依頼するケースが多いでしょう。
車検を依頼する業者によっては、法定点検も車検時に実施してくれます。
ユーザー車検を受ける場合は、定期点検整備記録簿が付けられているか確認し、24ヶ月法定点検を済ませておきましょう。
業者に依頼する車検とユーザー車検の費用の違い
業者に依頼する場合とユーザー車検とでは、費用と手間に違いがあります。
まず費用についてですが、車検代は法定費用と車検費用に分けられます。
このうち、法定費用については、法律で定められている自動車重量税や自賠責保険料であるため、どこで車検を受けても変わりません。
ユーザー車検であっても、所有している車に応じた内容の法定費用が発生します。
対して車検費用はディーラーや自動車整備工場、車検代行業者などが個別に設定している費用項目です。
内訳の名目は業者ごとに多少異なりますが、車検前の点検整備や検査場での車検作業、所有者から車を預かって持ち込む手数料などが含まれます。
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車検費用の相場 |
金額 |
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カーディーラー |
38,000円～60,000円（車種・年数により変動） |
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自動車整備工場 |
33,000円～50,000円（車種・年数により変動） |
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車検専門店 |
19,000円～30,000円（車種・年数により変動） |
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ガソリンスタンド |
15,000円～20,000円（車種・年数により変動） |
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ユーザー車検 |
自分で対応すれば無料 |
ユーザー車検の場合、この車検費用部分についてはコストカットできるので、車検代の節約になります。
ただし、平日の昼間に運輸局へ車を持ち込んで車検を受けたり、事前の点検整備を自身で行ったりと、手間がかかる部分もあります。
まとめ
車検のときにはまず、次の4点があるかを確認しましょう。
- 自動車検査証（車検証）
- 自動車損害賠償責任保険証明書
- 自動車納税証明書・軽自動車税証明書
- 印鑑（認印）
そのうえで、必要であればロックナットアダプターや、任意保険の証券も用意します。
ユーザー車検を受けるのであれば、定期点検整備記録簿がきちんと付けられているか確認し、事前の点検整備を十分に行いましょう。
